コラム「円卓」のバックナンバー インデックス

▼2月13日の夜、福島沖を震源地とする地震が発生。福島・宮城の一部地域では震度6強を記録しました。東日本大震災から10年というタイミングでもあり、さまざまな思いが頭をよぎります。京都大学の岡田知弘教授（当時）は、REESでの講演で「日本のどこでも『未被災地』と考えるべき」と提起されました。（続きを読む >>）

▼コロナの影響を受け、売上4割減と大変厳しい1年でした。昨年4月の緊急事態宣言後は、社員の安全と安心を確保するため人員配置や受託業務量を調整しながら雇用を守ることを宣言し、経営指針の見直しに着手しました。改めて自社の存在意義を問い直し、外部環境の変化を捉え、事業領域も含め見直しを行いました。（続きを読む >>）

▼2011年3月11日の東日本大震災からまもなく10年を迎えます。大地震と津波、さらに福島第一原子力発電所の事故などにより、被災地には甚大な被害が及ぼされました。震災直後から被災同友会では、「1社もつぶさない、つぶさせない」などを掲げて支援活動に全力を注ぎました。（続きを読む >>）

▼令和3年がスタートしましたが、いきなり「緊急事態宣言」が発令され、コロナに出ばなをくじかれた感は否めません。そんな中、オンラインで開催された中同協幹事会では、コロナ禍を見据えた「中小企業家の見地から展望する日本経済ビジョン」と「同友会運動の将来展望（10年ビジョン）」の再確認と見直しのための論議を行いました（続きを読む >>）

▼新型コロナウイルスの感染拡大の中、息を潜めたまま新しい年が始まりました。寒波も加わり第3波の勢いは収まらず、感染者数は過去最高を更新し、医療逼迫（ひっぱく）も深刻化しています。全国的に自粛を呼びかけながら、1都3県には2度目の緊急事態宣言が発出されました（続きを読む >>）

▼新しい年を迎え、新年の方針や計画などを考えている方も多いのではないでしょうか。昨年は新型コロナウイルスの猛威により、多くの企業が未曾有の困難に直面しました。ワクチン開発も進みつつありますが、新年も先行き不透明な状況が続くことが見込まれます。そのような中、どのように方針や計画を考えるのか、悩ましいところです（続きを読む >>）