2024年9月17日解説DOR150号記念公開シンポジウム報告要旨 DORから見る北海道経済の動向 北海学園大学経済学部教授 大貝健二氏 8月2日、DOR150号記念公開シンポジウムが開催されました（8月15日号既報）。本号では、北海学園大学経済学部教授・大貝健二氏の報告要旨を紹介します。 …
2024年9月17日同友時評知のインプットとアウトプット―組織の記憶の理論 個人に知があるように、組織にも知があり、そうした組織の「知」を変革（イノベーション）につなげるため「組織の記憶の理論」という経営理論があります。これが早稲田…
2024年9月17日解説2024年4～6月期同友会景況調査（DOR）オプション調査より 2024年度春は厳しい採用状況、業績と労働環境改善が喫緊の課題 慶應義塾大学経済学部教授 植田 浩史（中同協企業環境研究センター座長）2024年4～6月期の同友会景況調査（DOR）では、会員企業の採用状況、人材確保が必要な理由、人材確保・定着の取り組みなどについてオプション調査を実施しました…
2024年8月27日統計データを見る就労者側から見る賃上げとその影響 企業側に対して、賃上げを実施したかというアンケートはよく見ますが、就労者側の視点でのアンケートは興味深いものがあります。企業側のアンケートでは中同協が202…
2024年8月20日同友時評日本経済はスタグフレーションに陥っているか？～指標よくても家計苦しく 日本の名目国内総生産（GDP）が、安倍晋三元首相が政策目標に掲げた600兆円に到達間近となりました。7月1日に発表された1～3月期（2次速報改定値）のGDP…
2024年7月30日統計データを見る新紙幣発行でキャッシュレスが増加する 現在のキャッシュレス比率は、経済産業省「2022年のキャッシュレス決済比率を算出しました」のデータによると、民間最終消費支出の36.0％、111兆円を占めま…
2024年7月18日解説同友会における調査活動の歩み～同友会景況調査（DOR）150号を迎えて（中同協） 同友会の調査活動は、会員企業の景況の推移の蓄積にとどまらず、中小企業の実情を会内外に伝える媒体として30年を超えて活動を継続してきました。その歩みを振り返り…
2024年7月18日同友時評実効性のある「構造的な価格転嫁」政策を 政府は6月21日、「経済財政運営と改革の基本方針2024～賃上げと投資がけん引する成長型経済の実現～」（骨太方針2024）を閣議決定しました。そこでは「『…
2024年6月25日統計データを見る2024年度の採用・賃上げ・初任給は？ ファーストリテイリングが初任給を30万円に、TOKYO BASEが40万円に引き上げるなどの報道は多くの人が驚いたと思います。しかし、TOKYO BASEは…
2024年6月17日同友時評企業変革力―ダイナミック・ケイパビリティ論 今、日本経済の「失われた30年」から大きな潮目の変化にあると言われています。円安、物価高、金利上昇、エネルギー価格、人件費など、中小企業は厳しい経営環境の中…
