2026年4月28日解説【DORの眼】会長「談話」と中小企業、同友会 慶應義塾大学名誉教授 中同協企業環境研究センター座長 植田 浩史中同協企業環境研究センター（略称：研究センター）では、全国の同友会会員企業の協力の下、年4回「同友会景況調査（DOR）」を実施しています。その報告書には、研究…
2026年4月28日解説中小企業に深刻な影響 4同友会が中東情勢調査・緊急要望を提出中東情勢の緊迫化を受け、各同友会では会員を対象にした緊急影響調査が行われています。3月末～4月中旬にかけて行われた4つの同友会（愛知・山梨・岩手・富山）の調査…
2026年3月11日解説2025年10～12月期の同友会景況調査（DOR)オプション調査結果より 87％コスト増の影響～販価への転嫁は限定的 高千穂大学経営学部准教授 藤木 寛人（中同協企業環境研究センター委員）中同協の景況調査（DOR）によると、断続的に仕入単価や人件費の上昇が続いており、採算性（経常利益）に悪影響を及ぼしていることが明らかになっています。2025年…
2026年2月24日解説賃上げと最低賃金をめぐる現状と課題―中小企業を対象に 立教大学 経済学部教授 首藤 若菜氏1月15～16日に開催された第2回中同協経営労働委員会において、立教大学経済学部教授の首藤若菜氏が、「賃上げと最低賃金」について報告を行いました。その要旨を紹…
2026年2月2日解説EUとフランスにおける中小企業政策の動向 関西学院大学商学部教授 山口 隆之氏12月3日に開催された中同協企業環境研究センター公開研究会において、関西学院大学商学部教授の山口隆之氏が、「EUとフランスにおける中小企業政策の動向」と題して…
2026年1月9日解説中小企業振興を中心にした経済を 中同協経営実態アンケート 中同協は2025年10月から12月にかけて「2025年度下半期経営実態アンケート」を実施しました。中小企業団体との懇談に向けて、会員企業の実態や要望などを伝…
2025年12月10日解説2025年7～9月期同友会景況調査（DOR）オプション調査結果より 中小企業の賃金・物価高騰対応と成果の展望～賃上げ・生産性向上で挑む、人件費高騰と人材不足 立教大学経済学部教授 菊池 航（中同協企業環境研究センター委員）物価高や人材不足が続く中、中小企業はどのような対応を進めているのでしょうか。2025年7～9月期の同友会景況調査（DOR）のオプション調査から、同友会会員企業…
2025年11月12日解説注目される「団体協約」制度～価格交渉に効果 物価や人件費の上昇が続く中、中小企業にとって価格転嫁が重要な課題となっています。政府も価格転嫁を円滑に進めるために価格交渉促進月間の推進、「労務費の適切な転…
2025年10月30日解説大変革期の中小企業 危機と成長の分岐点～変革の波にどう向き合うか 日本中小企業学会第45回全国大会日本中小企業学会の第45回全国大会が、10月3日～4日に中京大学名古屋キャンパスで開催されました。今回の統一論題は「サプライヤーシステムと中小企業―自動車産業…
2025年10月30日解説【DORの眼】ポストコロナの中国と日本の中小企業 慶應義塾大学経済学部教授 中同協企業環境研究センター委員 田中 幹大中同協企業環境研究センター（略称：研究センター）では、全国の同友会会員企業の協力の下、年4回「同友会景況調査（DOR）」を実施しています。その報告書には、研究…
