2025年3月18日解説2024年10～12月期同友会景況調査（DOR）オプション調査結果より 景況調査の活用方法と注目点～情勢分析、自社経営の点検に景況調査の活用を～ 明海大学経済学部教授 田浦 元（中同協企業環境研究センター委員）DOR調査の活用状況の調査 同友会景況調査（以下、DOR調査）が、1990年に初めて調査を開始してから、35年になります。 この調査結果を掲載した「同友会景況…
2025年2月17日解説【DORの眼】「借入がないので金利上昇とは無縁」などということはない 立教大学経済学部准教授 中同協企業環境研究センター委員 飯島寛之中同協企業環境研究センター（略称・研究センター）で全国の同友会会員対象企業の協力のもと年4回実施している「同友会景況調査（DOR）」の報告書には、研究センター…
2025年2月6日政策活動賃上げには社保料負担軽減を 中同協経営実態アンケート 中同協は2024年10～12月に経営実態アンケートを実施しました。中小企業団体との懇談に向けて、会員経営者の声を集約し中小企業の実態や要望などを伝えていくこ…
2025年1月16日解説【2025年の展望】新たな時代を創造する企業へ 中同協企業環境研究センター座長 植田浩史（慶応義塾大学経済学部教授）新年あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願いいたします。新しい年を迎えるにあたって、中小企業経営にとって2025年とはどのような年なのか、考えてみ…
2024年12月18日解説【2024年7～9月期同友会景況調査（DOR）オプション調査より】2023年度以降、約6割が補助金、助成金の申請、活用を実施組織的な補助金、助成金獲得に向けての体制づくりを 日本大学工学部 教授 和田 耕治（中同協企業環境研究センター副座長）中小企業を取り巻く環境と課題 近年のわが国では、東日本大震災、熊本地震、能登半島地震など自然災害が頻発しています。また、新型コロナ感染症の世界的パンデミック、…
2024年11月20日解説2029年の最低賃金1500円に向けて～中小企業へ予算・税制などあらゆる手段でバックアップを 賃上げが実現しても個人消費の低迷が続くのはなぜか。そもそも、消費低迷がいつから始まったのか。 家計の最終消費支出を見ると、1980年代は四半期平均で1・4…
2024年10月15日解説DOR150号記念公開シンポジウム報告要旨 愛媛同友会の取り組みと課題 愛媛大学社会共創学部教授 曽我 亘由氏 8月2日、DOR150号記念公開シンポジウムが開催されました（8月15日号既報）。本号では、愛媛大学社会共創学部教授・曽我亘由氏の報告要旨を紹介します。 愛…
2024年10月15日解説能登半島豪雨災害の被災地を支援（東京） 東京同友会は9月25～26日、石川県輪島市と門前町で豪雨災害の支援活動を実施しました。東京同友会の能登への支援は今回で23回目となります。 支援のフェーズ…
2024年10月9日解説中小企業の挑戦で未来を拓く 日本中小企業学会第44回全国大会 日本中小企業学会第44回全国大会が9月14～15日、専修大学神田キャンパスにて行われました。統一論題「地場産業における中小企業の挑戦」が5本、自由論題の16…
2024年10月9日解説DOR150号記念公開シンポジウム報告要旨 岐阜同友会景況調査アンケートから当該地域経済・中小企業の特徴と課題を考える 駒澤大学経済学部現代応用経済学科准教授 大前 智文氏 8月2日、DOR150号記念公開シンポジウムが開催されました。本号では、駒澤大学経済学部現代応用経済学科准教授・大前智文氏の報告要旨を紹介します。 岐阜県の…
